配当利回り驚異の5.4%の高配当銘柄！住友商事の銘柄分析

2019年10月9日2020年3月15日オススメ銘柄, 日本株, 高配当

日本株について評価・分析をするコーナー

注目した企業において長期投資、配当金なので投資対象として魅力的なのかを分析します。

分析手法としてPER、売り上げ・当期利益、EPS、１株あたりの配当金、配当性向、ROEの6つの観点を５段階評価で評価します。

もちろんこれは私が独断で作った指標です。少しでも皆様にわかりやすい指標があればと思い作成しました。

今回は住友商事(8053)を分析します。

▼住友商事は買いか？

・商社株を買うなら伊藤忠商事もしくは三菱商事がおすすめ

Contents

1. 住友商事とはどのような会社?
2. 現在の株価とPER(株価収益率)は？
3. 直近５年間の株価チャート
4. 住友商事の売上高と当期利益は？
5. 住友商事のEPS(1株あたりの利益)の推移は?
6. 住友商事の1株配当と配当性向の推移は?
7. 住友商事の株主優待は?
8. 住友商事のROE(自己資本比率)の推移は?
9. まとめ

住友商事とはどのような会社?

住友商事株式会社（すみともしょうじ、英: Sumitomo Corporation）は、住友グループの大手総合商社である。
戦前の住友には独立した商事部門がなく、住友商事は、戦後発足した商事会社であることから「遅れてきた商社」と呼ばれていた時代があった。これは、住友第三代総理事鈴木馬左也によって1921年（大正10年）に言い渡された「商社設立禁止宣言」のためで、これ以降、住友では「商社の開設」は禁句となった。
しかし、第二次世界大戦の敗戦で住友本社の解体が決定的となり、住友本社職員および日本各地、外地からの引揚者のために職場を開設することが緊急課題となり、さし当たって大資本を必要とせず、大量雇用も可能な商事会社の設立案が浮上した。しかし、戦後の経済情勢で独立の商社設立が困難なため、不動産・建設会社で資産内容が良好な住友土地工務に商事部門を併設することになった（このため、住友商事の法人設立日は、住友土地工務の前身である大阪北港の設立日である）。
この商事部門の統轄責任者として田路舜哉が就任し、社名を日本建設産業と改め1945年（昭和20年）に商事活動をスタートした。ただ、戦前商事会社がなかった住友には、商事に熟達した人材がおらず、さらに住友の禁を破って設立された商事会社であることから、住友グループ内からも異端児扱いされ厳しい船出となった。このような状況下で、田路社長時代の積極拡大路線によって1957年（昭和32年）には年間売上高でベストテン入りを果たし、第四代社長植村光雄時代には、「ビッグ・スリーアンドベスト・ワン」（売上高第三位、利益第一位）を全社ビジョンとし、1983年（昭和58年）に利益第1位となった。
住友商事は、長年に渡って大阪に本社を構えていたが、1970年（昭和45年）11月に大阪・東京の2本社制に再編し、その後2001年（平成13年）の組織再編により本社は東京のみとなった。住友グループの企業の特徴として、住友財閥が大阪（住友村）を拠点にしていたことから大阪・東京の2本社制の特徴がある。
wikiより抜粋